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フラーの事業開発

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事業開発に携わるディレクターやその取り組みをご紹介。課題抽出からプロダクト開発まで一貫して伴走するフラーの姿勢をお伝えします。
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#DX

ヒトに寄り添うデジタルであるために 長岡花火公式アプリ7年目の景色(後編)

フラーと長岡花火財団が運営を手がける「長岡花火公式アプリ」が7年目を迎えました。 長岡花火公式アプリは、フラーのデジタルパートナー事業の原点であり、一連のアプリの開発や運営を通じて、その後のフラーのものづくりの形を決定づけるきっかけを数多く生み出しました。 実際にアプリを手がけてきたフラーの作り手は、当事者としてどのような思いでアプリに向き合い、7年に迫る長期運営をしているのでしょうか。 冬の長岡にフラーのアプリ運営メンバーらが集まり、語り合いました。(後編、2023年

アプリが生み出すアウトカム 長岡花火公式アプリ7年目の景色(前編)

フラーと長岡花火財団が運営を手がける「長岡花火公式アプリ」が7年目を迎えました。 長岡花火公式アプリは、フラーのデジタルパートナー事業の原点であり、一連のアプリの開発や運営を通じて、その後のフラーのものづくりの形を決定づけるきっかけを数多く生み出しました。 実際にアプリを手がけてきたフラーの作り手は、当事者としてどのような思いでアプリに向き合い、7年に迫る長期運営をしているのでしょうか。冬の長岡にフラーのアプリ運営メンバーらが集まり、語り合いました。 (前編、2023年1

デジタルプロダクトづくりに触れた意味のある学び。第四北越銀行から出向した9ヶ月を振り返る

フラーは「ヒトに寄り添うデジタルを、みんなの手元に。」をミッションに掲げて事業に取り組む一方、新潟と千葉に本社を置く企業として地方のDXを地域に根ざして推進する取り組みも大切にしています。 その一環として、2023年1月からの9ヶ月間、新潟県の第四北越銀行からの社員出向を受け入れてフラーのデジタルプロダクトづくりを現場で感じて学んでもらいました。 このnoteでは出向でフラーにいらした第四北越銀行の長谷川さんとフラーでメンターを務めた榊原さん、2人のインタビューした様子を

業務運営のデジタル化で持続可能な運営へ。 担当ディレクターが考えるDX

フラーが2017年から長岡花火財団とともに企画・開発を手掛けている「長岡花火公式アプリ」が、2023年度グッドデザイン賞(主催:公益財団法人日本デザイン振興会)を受賞しました。フラーとしてグッドデザイン賞を受賞するのは初めてです。 東京・六本木の東京ミッドタウンで10月25日〜29日に開催されたグッドデザイン賞の受賞展では、長岡花火公式アプリを紹介する展示コーナーを設置。デザインに関心がある多くの来場者にアプリの紹介を通じて長岡花火の魅力を発信しました。 実は、長岡花火で

日本がデジタル領域でも「ものづくりの国」と世界から認められるように。フラーのデジタルパートナー事業が目指す未来

フラーはアプリやウェブに関わる支援を通じて“ヒトに寄り添うデジタル”をパートナーと共に創り、未来を育む全く新しい枠組みのデジタルパートナー事業に取り組んでいます。 フラーはデジタルパートナー事業に取り組んだ先で、どのような未来を目指しているのか。今回の記事では前回に続き、デジタルパートナー事業についてさらに深く、現在の日本の状況などを踏まえながらお伝えしていきます。 書き手はデジタルパートナーグループ長の林です。 はじめにはじめまして、フラー株式会社でデジタルパートナー事

おうちのレシピ帳の先に見える食の未来。家族のごはんをサポートするアプリ「うちれぴ」開発秘話

(表紙写真は左からサッポロホールディングス(株)濱田、河内、保坂、フラー(株)坂井、伊藤) サッポロホールディングスが2022年7月に正式版を公開した、家族とのコミュニケーションで家事負担軽減と「食」の楽しさや喜び創出を目指すスマートフォンアプリ「うちれぴ」。さまざまな協力会社様とともにフラーはデジタルの戦略作りや実際のアプリ開発に伴走し支援を展開しています。 戦略作りやアプリ開発の裏側で、サッポロホールディングスとフラーの担当者はそれぞれどのような思いで取り組み、これま

クライアントワークこそがデジタル戦略の壁を打開する。強い責任感と主体性を持つデジタルパートナー事業の信念

フラーのデジタルパートナー事業はアプリやウェブに関わる支援を通じて“ヒトに寄り添うデジタル”をパートナーと共に創り、未来を育む全く新しい枠組みの事業です。 この『フラーのデジタルノート』でもその取り組みや社員の活躍を紹介してきましたが、この記事では「そもそもデジタルパートナー事業とはどのようなことをしているのか」をさらに深ぼってお伝えできたらと考えています。 書き手はデジタルパートナーグループ長の林です。 はじめまして、フラー株式会社でデジタルパートナー事業を推進してい

外に出る、裏側のヒトを想像する、チームの意識を揃える。 フラーのディレクターが感じる、アウトドアアプリを作る苦労と面白さ

株式会社ARC地域研究センター、筑波大学芸術系の原忠信准教授、つくばトレイルガーディアンズ、株式会社ターバンとともにフラーが2021年11月にローンチした筑波山登山アプリ「Mount Tsukuba」は、筑波山登山をもっと楽しく安全にするアプリです。 アプリ開発のプロジェクトをすすめる中で、実際に企画や開発を手掛けたフラーのメンバーはどのような思いをもって取り組んだのでしょうか。 「ヒトに寄り添うデジタルを、みんなの手元に。」をミッションに掲げるフラーで、デジタルパートナ

新しい生活・新たな時代の芸術祭へ 大地の芸術祭が見つめるデジタルの活用

日本を代表するアートフェスティバルに成長した「大地の芸術祭」が2021年、デジタルの活用を積極的に進めています。新型コロナウイルスの影響が国内外で続く中、安心安全な芸術祭を実現するとともに、現地でのよりよい体験向上や接点の維持を図ろうと公式アプリを開発。試験運用もスタートしました。 開催地では、どのような課題や思いからデジタル活用に取り組んだのでしょうか。その先に見据えているのはどんな世界なのでしょうか。大地の芸術祭の企画運営責任者とフラーのデジタルパートナー事業責任者が語

東急株式会社がまちづくりのDXに取り組む理由 街と暮らしを作るDXが指し示す未来(後編)

鉄道とまちづくりを軸に長年事業を展開してきた東急株式会社(以下、東急)は、これまで蓄積してきたインフラやハード面から始まるまちづくりのノウハウを生かしながら、ソフトから始まるまちづくりのCaaS(City as a Service)を実現するため、デジタルパートナーにフラーを迎え入れ、共同でアプリ開発などの取り組みを始めました。 まちづくりのデジタルトランスフォーメーション(DX)の先鋒とも言える取り組みに対し、東急はなぜ力を入れるのか、取り組みを通じて東急とフラーはどんな

東急株式会社がまちづくりのDXに取り組む理由 街と暮らしを作るDXが指し示す未来(前編)

スマートフォンの浸透などによるデジタルトランスフォーメーション(DX)は、従来のハードとしての商品売り切り型ビジネスから、ソフトなサービスや体験を要素としてハードや商品を個人や法人に届ける、いわゆる「XaaS」ビジネスをあらゆる分野で生み出しています。 まちづくりの分野も例外ではありません。スマートシティという言葉に代表されるように、街そのものを「City as a Service(シティ・アズ・ア・サービス、CaaS)」として人々に提供するためのさまざまな取り組みが各地で

すべての企業でDX推進が必須な理由とは?デジタル戦略の専門家が語るDXの意味

ビジネスにおいても、実生活においても、デジタル領域のプロダクトは年々存在感が高まっています。 デジタル領域の重要性が増すとともに『DX(デジタルトランスフォーメーション)』という言葉が生まれ、近年盛んに使用されるようになる中、DXを推進することはそもそも企業にとってどういう意義や価値があるのでしょうか? 今回は、デジタル分野の専門家として実際に企業のDXに関わるフラーのメンバーに、「フラーの考えるDXの定義」や企業にとっての必要性、実際にDXを推進する上での課題などを解説

ハードオフ×フラー 大手リユース企業とITベンチャーの歩んできた道のりとは?(連続インタビュー第2回目)

フラーは、リユース事業を全国で展開するハードオフコーポレーションと、2020年11月24日をもって事業提携を結びました。 フラーはこれまで、スマートフォン向け『ハードオフ公式アプリ』のリニューアルや、『オファー買取アプリ』の新規リリース、店舗スタッフ向け業務システムの改善にポイント基盤の刷新、そしてデジタル領域のリブランディングなどを手掛けています。 本記事は、ハードオフコーポレーション×フラーの今をお届けする連続インタビューシリーズの、第2回目。 第1回では、ハードオ