2023年最新版：スマホアプリ市場の理解に役立つ7つの情報ソース
人々の生活インフラとして幅広い年齢層に浸透したスマートフォン（スマホ）。総務省がまとめた令和4年版情報通信白書によると、スマホの世帯保有率は2021年、実に88.6％にまで達したとのことです。
スマホの圧倒的な普及に伴い、この数年で一気に存在感が高まっているのがスマホアプリに関する利用動向や市場環境、ユーザー属性などを調査・分析したデータや情報です。
スマホが消費者や世の中の映し鏡となり、行動や志向といった動きを捉えることが可能になっただけに、新規事業開発や事業計画作り、DX戦略の策定、マーケティングやビジネスにおける意思決定など様々な場面で、スマホアプリの市場規模やアプリのユーザー動向について調べる機会が増えたビジネスパーソンも多いのではないでしょうか。
本記事では、スマホアプリに関するデータを長年読み解き続けているApp Ape Lab編集部が日常的にチェックしているスマホアプリやデジタル関連の資料を紹介。スマホアプリ市場への理解を深めるのに役立つ7つの情報ソースとしてまとめました。
初期の調査・リサーチだけでなく、日々の世の中のトレンドや動向を把握したい”情報通”の読者もぜひブックマークしておきたい内容です。
スマホアプリ市場を理解するための7つの情報ソース
スマホアプリ市場を理解、把握するのに役立つ情報ソースについて、
▷どのようなことを知ることができるのか
▷スマホアプリ関連の情報をどのような視点で紹介しているのか
▷どうやって手に入れるのか？
ーーの3点にポイントを絞ってまとめました（順不同）。
①情報通信白書（総務省）
日本のICTに関する全体状況を網羅
国内のスマホ利用の状況がわかる公式資料
HPから誰でも閲覧可能。PDFやエクセル・CSVデータも入手可能
政府が調査・公表しているスマホアプリ関連を含むICT産業の市場動向の基礎資料としてメディアや論文など様々な場面で引用されているのが、総務省が発行する情報通信白書です。昭和48年（1973年）から毎年取りまとめています。
情報通信業基本調査や通信利用動向調査など総務省が実施する各種調査の結果をもとに、ICT産業の市場規模、雇用者数、ICTサービスの利用動向などを示すデータを幅広く紹介しています。
スマホアプリに関する情報については、スマホの世帯保有率やモバイル端末からのインターネット利用率、モバイル端末からのインターネット利用の平均時間など日本全体の状況を把握するのに非常に有用な資料となっています。
②モバイル社会白書（モバイル社会研究所）
日本のスマホや携帯電話の利用状況がわかる
スマホに関する幅広い視点からの独自調査が特徴
HPから誰でも入手可能。情報の利用は営利、非営利を問わず原則自由
モバイル社会研究所は「通信業界の直接の利害を離れ、自由独立の立場から、モバイルICTがもたらす光と影の両面を解明し、その成果を社会に還元すること」を目的としたNTTドコモの社会科学系の研究所です。
同研究所が手がける『モバイル社会白書』は、スマホや携帯電話の利用状況をまとめたデータブックです。モバイルや情報通信技術に関する動向やスマホのシェア、子どもやシニアのスマホの利用実態、スマホに関するマナーへの考え方など幅広い視点で独自に調査した結果をデータとして取りまとめています。
最新版の「モバイル社会白書 2022年版」では、新型コロナウイルスで人々の生活や行動様式を含む社会全体が大きな変化に晒される中、スマホやデジタルがどのような役割を担っているのかについて大きく取り上げています。
客観的な複数の視点からスマホやスマホアプリの現況を毎年取りまとめている有用な資料として活用できるでしょう。
③博報堂メディア定点調査（博報堂メディア環境研究所）
メディアと生活を軸に定点調査
スマホに関する幅広い視点から独自調査が特徴
HPから誰でも入手可能。情報の利用は営利、非営利を問わず原則自由
博報堂メディア環境研究所（メ環研）が毎年実施しているメディア定点調査は、生活者とメディアを視点にテクノロジーの発展と受容の姿を明らかにする調査です。
時系列で分析が可能なメディアに特化した定点調査というだけでなく、性年代別の分析や地区間での比較も可能なデータです。多様な質問項目から人々のメディア利用の実態やメディアサービス・市場の現状、これらの変化の兆しを捉えることができる有用なデータとなっています。
スマホ関連では、スマホを含むメディアへの接触時間やスマホ保有率、メディアに対するイメージ、メディアサービスの利用実態を定点観測して毎年取りまとめています。
特にメディア総接触時間の時系列推移は2006年から取りまとめられており、デジタル・スマホの伸長の度合いを時系列で示したデータとしてさまざまな記事で引用されています。
④アプリ市場白書（フラー）
アプリの実利用データをもとに調査
スマホアプリのユーザー動向がみえる
無料で入手可能。記事などでの活用も可能
アプリ市場白書2022は、フラーのアプリ分析サービス「App Ape（アップ・エイプ）」で蓄積するデータから、アプリ市場の動きやユーザーの姿を読み解いた、スマホアプリの利用動向に関する資料です。
1ユーザーあたりの平均所持・利用アプリ数、スマホアプリのカテゴリー別のMAUランキングや各カテゴリーにおけるユーザーの性年代別割合、MAUを基準としたアプリパブシッシャーのシェアなど、スマホアプリ市場をより個別に理解するのに有用なデータを取りまとめています。
最新版の「アプリ市場白書 2022」では、ユーザーが急増したアプリの紹介やアプリレビュー分析、Z世代やミレニアル世代といった世代ごとに支持を集めているアプリ分析など、さまざまな視点でデータを紹介。2022年のアプリ市場の大きな動きを振り返るとともに、アプリを取り巻くユーザーの“いまの姿”を浮き彫りにすることを重視しています。
アプリビジネスに関わるビジネスパーソンはもちろんのこと、アプリ市場のダイナミックな動きに興味をお持ちの幅広い読者に役立つ内容となっています。
アプリ市場白書は資料ダウンロードページから誰でも無料で手に入れることができます。一般的な引用のルールに基づく限り、記事コンテンツや資料などでのデータ利用も可能です。
▼ダウンロードはこちら
⑤モバイルアプリトレンド2023（Adjust）
モバイルアプリ市場の最新動向を分析
アプリパフォーマンスのベンチマークが分かる
ウェブサイトから無料で入手可能
モバイル広告の計測プラットフォームを提供するAdjustは、モバイルに関するデータを蓄積する中で、スマホアプリに関するデータや各種資料も数多く配布しています。
モバイルアプリトレンド2023は、Adjustのデータを基にモバイルアプリ市場の最新動向を分析。2022年の業界動向や2023年の展望、施策の最適化に向けたポイントを紹介しています。
アプリマーケティングを実践する上でベンチマークとなる数値指標などについてもグローバルな視点からトピックとして取り上げています。
⑥情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査（情報通信政策研究所）
さまざまなメディアの利用動向を継続的に調査
利用時間の長さや時間帯、利用率、メディア間の関係などまとめる
報告書の引用・利用もルールに則り可能
「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」は、さまざまなメディアの利用動向を継続的に把握する調査です。
新聞・雑誌などの情報通信メディア以外のメディアを含め、メディア間の関係や利用実態の変化を明らかにすることを目的に、情報通信政策に関する調査研究などを担う情報通信政策研究所が2012年から毎年実施しています。
最新版は令和4年（2022年）度版で、インターネット、ソーシャルメディアなどのインターネット上のメディア、テレビ、ラジオといった情報通信メディアについて、利用時間の長さ・時間帯、利用率、信頼度といったさまざまな観点から分析しています。
⑦App Ape無料版（フラー）
スマホアプリの各種ランキングを毎日更新
アプリのストア情報を網羅
無料で利用可能
フラーが手がけるアプリ分析サービス「App Ape（アップ・エイプ）」の無料版は、アプリのストアランキングや実利用データに基づく利用者数ランキングなどスマホアプリ市場全体の動向を毎日把握するのに役立つ情報が得られるツールです。
日々の利用情報ランキングや大きな動きがあったアプリを紹介するトレンドランキング、主要SNSアプリの利用情報、各アプリのストア情報のサマリーを見ることができます。
生活に欠かせないインフラとなったスマホを人々がどのように使っているのか、リアルタイムに近い形で知ることができます。
App Apeは無料登録後すぐに利用することができます。
情報は”複数のソース”で収集・分析する
スマホアプリの市場規模や利用動向について効率的かつ密度の高い情報収集をするのには、大きなハードルがあるのが現状です。
さまざまなウェブサイトやサービスに情報やデータが散逸している上、スマホアプリ市場やユーザーの姿の捉え方はまちまちだからです。
一方で、今回紹介した資料やサービスは、スマホアプリ市場に関する情報を複数のソースから収集し、全体像を浮き彫りにする上で役立つものばかりです。
それぞれの資料を定点観測をすることで、市場の大きな変化にも気づくことができるはずですし。複数のソースで事象を捉えることで、茫漠として見えなかった世界も開けるはずです。
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