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フラーの事業開発

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事業開発に携わるディレクターやその取り組みをご紹介。課題抽出からプロダクト開発まで一貫して伴走するフラーの姿勢をお伝えします。
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#デジタルトランスフォーメーション

【はじめてのスマホアプリ開発】会社でスマホアプリ開発を任されたときに知っておきたい流れを解説します

スマートフォンの普及が広まる現代。9割の人がスマホを所持しているとの調査結果もあります。(総務省 情報通信白書令和5年版より) スマホの中に入っているアプリはより生活に密着し、私たちの日々の営みの一部にどんどんと浸透している今日このごろ。この時代の流れから、スマホアプリの開発やサービス導入を考える企業も多いのではないでしょうか。 今回このnoteでは、すべての企業のデジタルパートナーを目指してスマートフォンアプリの開発・デザインを中心にビジネスのデジタル領域を総合的に支援

「るるぶ」の世界観をデジタルで実現するために。 JTBパブリッシング「るるぶ+」開発秘話

株式会社JTBパブリッシングがリニューアルして提供を開始した、「るるぶ」の新たな公式アプリ「るるぶ+」。フラーはJTBパブリッシングのデジタルパートナーとして、アプリとウェブ版のデザイン・開発を支援しました。 アプリづくりの裏側で、両社のアプリ責任者・担当者はそれぞれどのような思いで取り組んでいたのでしょうか。「るるぶ+」の開発秘話を伺いました。(敬称略、役職は取材時点) ーー「るるぶ+」においてどんな業務を担当されていますか? 阿部: 「るるぶ+」におけるサービス全体

ヒトに寄り添うデジタルであるために 長岡花火公式アプリ7年目の景色(後編)

フラーと長岡花火財団が運営を手がける「長岡花火公式アプリ」が7年目を迎えました。 長岡花火公式アプリは、フラーのデジタルパートナー事業の原点であり、一連のアプリの開発や運営を通じて、その後のフラーのものづくりの形を決定づけるきっかけを数多く生み出しました。 実際にアプリを手がけてきたフラーの作り手は、当事者としてどのような思いでアプリに向き合い、7年に迫る長期運営をしているのでしょうか。 冬の長岡にフラーのアプリ運営メンバーらが集まり、語り合いました。(後編、2023年

アプリが生み出すアウトカム 長岡花火公式アプリ7年目の景色(前編)

フラーと長岡花火財団が運営を手がける「長岡花火公式アプリ」が7年目を迎えました。 長岡花火公式アプリは、フラーのデジタルパートナー事業の原点であり、一連のアプリの開発や運営を通じて、その後のフラーのものづくりの形を決定づけるきっかけを数多く生み出しました。 実際にアプリを手がけてきたフラーの作り手は、当事者としてどのような思いでアプリに向き合い、7年に迫る長期運営をしているのでしょうか。冬の長岡にフラーのアプリ運営メンバーらが集まり、語り合いました。 (前編、2023年1

おうちのレシピ帳の先に見える食の未来。家族のごはんをサポートするアプリ「うちれぴ」開発秘話

(表紙写真は左からサッポロホールディングス(株)濱田、河内、保坂、フラー(株)坂井、伊藤) サッポロホールディングスが2022年7月に正式版を公開した、家族とのコミュニケーションで家事負担軽減と「食」の楽しさや喜び創出を目指すスマートフォンアプリ「うちれぴ」。さまざまな協力会社様とともにフラーはデジタルの戦略作りや実際のアプリ開発に伴走し支援を展開しています。 戦略作りやアプリ開発の裏側で、サッポロホールディングスとフラーの担当者はそれぞれどのような思いで取り組み、これま

外に出る、裏側のヒトを想像する、チームの意識を揃える。 フラーのディレクターが感じる、アウトドアアプリを作る苦労と面白さ

株式会社ARC地域研究センター、筑波大学芸術系の原忠信准教授、つくばトレイルガーディアンズ、株式会社ターバンとともにフラーが2021年11月にローンチした筑波山登山アプリ「Mount Tsukuba」は、筑波山登山をもっと楽しく安全にするアプリです。 アプリ開発のプロジェクトをすすめる中で、実際に企画や開発を手掛けたフラーのメンバーはどのような思いをもって取り組んだのでしょうか。 「ヒトに寄り添うデジタルを、みんなの手元に。」をミッションに掲げるフラーで、デジタルパートナ

東急株式会社がまちづくりのDXに取り組む理由 街と暮らしを作るDXが指し示す未来(後編)

鉄道とまちづくりを軸に長年事業を展開してきた東急株式会社(以下、東急)は、これまで蓄積してきたインフラやハード面から始まるまちづくりのノウハウを生かしながら、ソフトから始まるまちづくりのCaaS(City as a Service)を実現するため、デジタルパートナーにフラーを迎え入れ、共同でアプリ開発などの取り組みを始めました。 まちづくりのデジタルトランスフォーメーション(DX)の先鋒とも言える取り組みに対し、東急はなぜ力を入れるのか、取り組みを通じて東急とフラーはどんな

東急株式会社がまちづくりのDXに取り組む理由 街と暮らしを作るDXが指し示す未来(前編)

スマートフォンの浸透などによるデジタルトランスフォーメーション(DX)は、従来のハードとしての商品売り切り型ビジネスから、ソフトなサービスや体験を要素としてハードや商品を個人や法人に届ける、いわゆる「XaaS」ビジネスをあらゆる分野で生み出しています。 まちづくりの分野も例外ではありません。スマートシティという言葉に代表されるように、街そのものを「City as a Service(シティ・アズ・ア・サービス、CaaS)」として人々に提供するためのさまざまな取り組みが各地で

すべての企業でDX推進が必須な理由とは?デジタル戦略の専門家が語るDXの意味

ビジネスにおいても、実生活においても、デジタル領域のプロダクトは年々存在感が高まっています。 デジタル領域の重要性が増すとともに『DX(デジタルトランスフォーメーション)』という言葉が生まれ、近年盛んに使用されるようになる中、DXを推進することはそもそも企業にとってどういう意義や価値があるのでしょうか? 今回は、デジタル分野の専門家として実際に企業のDXに関わるフラーのメンバーに、「フラーの考えるDXの定義」や企業にとっての必要性、実際にDXを推進する上での課題などを解説